人工知能の歴史の分岐点に立っていると行っても良いでしょう

コンピュータを扱うの

そして同時に、新しい技術に慣れるまでには成功と失敗を繰り返すため時間も要します。その意味では、今のうちに(自己意識に目覚めて人類を殺すとは程遠い安全な人工知能に触れる機会が増えることには意義があると思います。
一方、国や研究機関の取り組みについては、比較的基礎研究の部類が中心となり、すぐに我々が日々の生活で接点を持つことはありません。ただし、今後社会に影響をもたらす要素が大きいため決して無関心ではいられません。次はそれらの動向を、海外·国内という視点で見ていきたいと思います。

コンピュータに猫の画像を描かせることに成功しましたコンピュータに持たせ現実とインタラクションすることが大事ではなかろうか前のページ·政府の動向政府といっても、その中で主だった動きをしているアメリカとヨーロッパ、工知能に関する動向をみていきたいと思いますそして日本政府の人アメリカとヨーロッパの取り組みまず、アメリカについては、歴史の部でもたびたび登場した、国防省のR&D機関であるDARPA(DefenseAdvancedResearchProjectsAgency:アメリカ国防高等研究計画局))の存在感が大きいです。

 

ALphaGoというれで明るみになってきた

インターネット発明の発端が、ソ連との冷戦時代における核攻撃対策として情報を分散配置する仕組み通称ALPANETであることは有名な話ですが、そのかじ取りを行ったのがDARPAの前身ALPAです。1972年に改称他にも、GPS、ドローン、ステルス機など重要な技術開発もDARPAのプロジェクトで生まれました。そして、前述のとおり、Siriも原型はDARPAプロジェクトであり、お掃除ロボ「ルンバ」の開発元iRobotにも開発出資しています。ロボットになりますしかも回答者さらには、プロジェクト管理や研究成果を披露するコンテスト運営だけではなく、民間企業との相互人材移動もあり、先ほど触れたトヨタの人工知能研究所の例もそうですが、他にも、元DARPA長官レジナ·E·デュガンが、Googleの経営幹部として移籍しています当然ながら現在においても、人工知能研究に関するDARPAの存在感は大きいです。アメリカ政府が資金提供している人工知能関連プロジェクトで大きなものといえば、オバマ政権が2013年に提唱した「BRAIN(BrainResearchthroughAdvancingInnovativeNeurotechnologies)イニシアチブ」です(約30億USドルの資金を投入する予定)そしてこの計画を具体的に主導する組織の1つが、やはりDARPAです。

    1. ディープラーニングしかし2012年
    1. 人工知能を専門にして起業したベンチャーも2000年以降登場しています
    1. 人工知能の作り方できた!

プログラムであまり関係ないんじゃないかしかしそれを使った

計画の目的は、アルツハイマーやパーキンソン病など精神疾患の解明にあるのですが、脳の仕組みを解明するため、当然ながら人工知能の研究にも拍車がかかることが期待されています実は同じ時期に欧州でも「HBP(HumanBrainProject:ヒューマンブレインプロジェクト)」というプロジェクトが立ち上がりました。
AIが導入されている場面もあります

人工知能が生まれることによって増える仕事については本書では扱いません

こちらは欧州委員会による出資で約11.9億ユーロ(約13億USドル相当)の規模です2つのプロジェクトは、目的は似ていますがアプローチが若干異なります。前者は脳の動きをモニターして脳の地図を作ろうとする一方、後者はコンピュータの素子トランジスタを使って脳そのものを作ろうとしています。念のために補足しておくと、仮に脳の構造が完全に解明されたとしても、それが人工知能にとってどこまでの影響を与えるかはまだ分かりません。例えば、1990年代に人の遺伝子を読み取って精神疾患の病原解明を目指したヒトゲノムプロジェクトがアメリカで行われ、2003年に前倒しで完了しました。ところが、それでこれらの病気が解明したかといえば率直に言って目覚しい成果はまだあがっていません。


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